“治らない痛み”を和らげる：チーム医療と最新アプローチによる慢性疼痛対策

慢性疼痛は、医学の進歩や社会構造の変化とともに、その重要性がますます認識されるようになってきています。

急性疼痛と異なり、慢性疼痛は身体だけではなく精神面や社会生活にも大きな影響を及ぼし、患者さん本人のみならず家族や周囲の人々の生活にも関係してきます。

本記事では、慢性疼痛の定義や社会的影響、さまざまな治療手段を組み合わせたマルチモーダルアプローチ、そして生活習慣の改善やチーム医療の重要性などについて総合的に整理していきます。

慢性疼痛の定義と影響

慢性疼痛は、単なる痛みというよりも、長期にわたって患者さんの生活を制限する深刻な症状です。

ここでは、急性疼痛との違いをはじめ、慢性疼痛が及ぼす社会的・経済的な負担や患者さんのQOLへの影響について解説します。

急性疼痛との違い

一般的に、痛みが3か月以上（あるいは6か月以上）続く場合を「慢性疼痛」と呼びます。

ケガや手術後に感じる痛み、あるいは炎症反応による急性疼痛は、組織の修復が進むにつれて自然に治癒することが期待できます。

しかし、慢性疼痛では、痛みの原因となった病状が改善された後も痛覚が過敏になり、長期的に痛みが持続する場合があります。

このような状態では、痛み自体が「病気」として扱われることが多く、日常生活に顕著な支障をきたす点が急性疼痛との大きな違いです。

社会的・経済的負担（労働損失、医療費の増大など）

慢性疼痛により労働が困難となったり、休職や離職をせざるを得ない人も少なくありません。

これは企業や社会全体にとっては労働力の損失として大きく影響し、医療費を含む社会保障費の増加という問題も生じます。

世界的にも、慢性疼痛対策は公衆衛生上の大きな課題と位置づけられており、日本においても多くの学会や行政が対策を呼びかけています。

参考：厚生労働省「慢性疼痛対策」

患者のQOL（Quality of Life）への影響

痛みが続くことで外出や運動が難しくなり、身体活動が制限されるだけでなく、気分の落ち込みや睡眠障害など二次的な問題を誘発しがちです。

さらに、慢性的な痛みがあると家族や友人とのコミュニケーションにも積極的になれず、社会的孤立を感じるケースもあります。

このように、慢性疼痛は身体的・精神的・社会的な側面で患者さんの生活の質（QOL）を大きく損なうため、早期の対策と適切なマネジメントが求められます。

マルチモーダルなアプローチ

慢性疼痛の治療では、痛みの原因を特定してそれを除去するだけでは十分ではないケースが多いです。

さまざまな治療手段を組み合わせ、包括的にアプローチする「マルチモーダル（多面的）なアプローチ」が効果的とされています。

ここでは、薬物療法やリハビリテーション、精神面のケアなど具体的な方法を取り上げます。

薬物療法（NSAIDs、オピオイド、神経ブロックなど）

NSAIDs（非ステロイド性抗炎症薬）
炎症を抑えることで痛みを軽減する薬剤で、慢性疼痛の初期治療としてしばしば用いられます。
ただし、長期使用による胃腸障害や腎機能への影響など副作用には注意が必要です。
オピオイド
強い鎮痛効果を持つ薬であり、がん性疼痛や特に強い慢性疼痛に対して使用される場合があります。
世界保健機関（WHO）の疼痛管理ガイドラインでは、段階的にオピオイドを使用する指針が示されています。
一方で、依存や副作用のリスクがあるため、使用に際しては医師の慎重な判断と患者さんへの十分な説明が欠かせません。
神経ブロック
痛みの伝達経路に局所麻酔薬などを注入し、一時的または長期的に痛みを抑える方法です。
痛みの原因となる神経を選択的にブロックすることで、他の部位への影響を最小限にとどめます。
ペインクリニックで専門的に行われることが多く、適切な適応判断と技術が必要とされます。

リハビリテーション、理学療法、作業療法

慢性疼痛においては、過度の安静はかえって痛みを悪化させることがあります。

そのため、リハビリテーションや理学療法、作業療法を通じて徐々に身体を動かし、運動機能を回復させる方向へ働きかけることが推奨されます。

理学療法（Physical Therapy）
ストレッチや筋力トレーニングなどで身体機能を維持・向上させ、痛みを感じにくい身体づくりをサポートします。
作業療法（Occupational Therapy）
日常生活動作の改善を目的とし、痛みのために行いづらくなった家事や仕事・趣味活動を再び続けられるよう支援します。

精神面のケア（心理療法、認知行動療法など）

慢性疼痛と精神的ストレスは相互に影響し合うことが少なくありません。

痛みを感じ続けることでストレスや不安が高まり、それがさらに痛みを悪化させるという悪循環が生じるケースがあります。

こうした場合、心理療法や認知行動療法（CBT）を取り入れることで、痛みに対するとらえ方や対処法を学び、ストレスを軽減することが期待されます。

特に認知行動療法では、痛みを「コントロールできないもの」としてとらえるのではなく、「日常生活を調整しながら上手に付き合っていく」と考え方をシフトさせることで、QOLを向上させる狙いがあります。

生活習慣改善の重要性

慢性疼痛の治療には、外来や入院など医療の現場で行われるアプローチだけでなく、患者さん自身の日々の生活習慣が大きく関係します。

慢性的な痛みを和らげ、再発を防ぐためには、運動や睡眠、栄養管理などを含めたライフスタイル全体を見直すことが欠かせません。

運動療法やストレッチングの導入

適度な運動は、筋肉の柔軟性と血流を改善することで、痛みを感じにくい身体づくりを促進します。

ウォーキングやヨガ、プールでのアクアセラピーなど、負担の少ないものから始めるのがおすすめです。

ストレッチングについては、硬くなった筋肉をほぐすだけでなく、関節の可動域を広げて姿勢改善につなげる効果が期待できます。

医師や理学療法士の指導のもと、痛みの程度や部位に合わせたプログラムを継続して行うことが重要です。

睡眠や栄養状態のケア

慢性疼痛を抱える方は、しばしば睡眠障害を併発し、痛みがさらに悪化するという悪循環に陥ることがあります。

良質な睡眠を確保するために、就寝前の電子機器使用を控える、規則正しい起床時間を守るなどの睡眠衛生を心がける必要があります。

参考：厚生労働省健康日本21アクション支援システム「睡眠と健康」

また、栄養バランスの整った食事は身体の修復機能をサポートし、炎症を抑える効果が期待できる栄養素（オメガ3脂肪酸、ビタミンDなど）の摂取にも注目が集まっています。

管理栄養士のアドバイスを基に、偏りのない食習慣を継続することが望まれます。

悪化要因への対処（ストレス、姿勢、喫煙など）

ストレスマネジメント
精神的なストレスは痛みの増悪因子の1つとされています。
リラクゼーション法や瞑想などを取り入れ、心身をリラックスさせる習慣を身につけることが大切です。
姿勢の改善
デスクワークやスマートフォンの使用により、前かがみの不良姿勢を続けると筋肉や関節に負荷がかかり、痛みを悪化させやすくなります。
こまめな休憩やストレッチ、正しい姿勢を意識することが慢性疼痛の予防・改善につながります。
喫煙習慣の見直し
喫煙は血管を収縮させ、血流を悪化させる要因となります。
慢性疼痛の悪化だけでなく、さまざまな生活習慣病のリスクを高めるため、禁煙や減煙への取り組みが推奨されています。

チーム医療と今後の展望

慢性疼痛のマネジメントには、医師だけでなく、看護師、理学療法士、薬剤師、心理職など多職種が連携するチーム医療が不可欠です。

また、近年では新しいデバイスやAIなどの技術革新が疼痛管理の可能性を広げています。

ここでは、ペインクリニックの役割から、将来の医療体制の方向性まで幅広く見ていきます。

ペインクリニックの活用

ペインクリニックとは、慢性疼痛を専門的に診断・治療する診療科で、神経ブロックや薬物療法、リハビリテーションの調整など、幅広いアプローチを提供しています。

医師や看護師だけでなく、理学療法士や心療内科医との連携を密に取ることで、患者さんに合わせた個別最適化された治療プランを立案できる点が大きな特徴です。

慢性疼痛の原因が不明確な場合や、一般的な治療で改善が見られない場合は、ペインクリニックへの紹介を検討すると良いでしょう。

医師、理学療法士、看護師、薬剤師の連携

医師
診断と治療方針の決定をリードし、薬物療法や神経ブロックなどの専門的な処置を行います。
引き続きリハビリや心理療法の必要性を評価し、他職種との連携を図ります。
理学療法士
運動機能の回復や痛みに配慮した運動プログラムの作成を担当し、患者さんが日常生活を取り戻せるようにサポートします。
看護師
患者さんや家族とのコミュニケーションを密に取り、生活指導や精神的サポート、多職種間の調整役として重要な働きをします。
薬剤師
薬物療法を安全かつ効果的に行うために、処方薬の相互作用や副作用、服薬指導を行い、患者さんが安心して治療を続けられるよう支援します。

これら多職種が協働することで、患者さん一人ひとりの症状やライフスタイルに合った柔軟な治療プランを提供することが可能となります。